大北地方の発達障害のある子どもらの親が昨年発足させた「オルカの輪」が２７日、中信地方の中学校の特別支援教育コーディネーターや養護学校長らを招き、初めてのパネルディスカッションを、大町市東町の市総合福祉センターで開く。
「発達障害の理解と支援学校での対応について」と題し、特別支援教育コーディネーターらが子どもの進路や、学校や先生とのかかわり方について実例を交えて助言する。会場との意見交換も行う。
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東京女子医科大の同窓会「至誠会」県支部は２０日、長野市内で公開健康講座を開き、群馬大名誉教授で世田谷治療教育研究所長の原美智子さん（６８）が、約２６０人を前に「発達障害の理解と対応」と題し講演した。原さんは、子どもの自閉症やアスペルガー症候群、ＡＤＨＤ（注意欠陥多動性障害）などの行動の背景などを解説した。
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相談件数予想以上 施設少なく“駆け込み寺”に
小松市は四月から、市独自で「こども教育相談・発達支援センター」（小馬出町）を設置した。県内には、県の支援センターと県から委託を受けた支援センターがあるが、市町単位での設置は初めて。約三カ月がたち、市の支援センターの役割の重要性がはっきりした一方で、専門的知識を持つ職員の不足や、県内の支援施設の少なさなど課題は山積みだ。
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◇自立への不安尽きず 知識・技術、事前研修で／欠かせぬ継続的支援
「障害があってもなくても、子育ての楽しさは変わりません。育てる喜びを教えられました」
千葉県で農業を営む７０代女性は１５年前、当時６歳だった女の子の里親になった。事前に軽い知的障害と自閉症があるとは聞いていたが「縁を大事にしたい」と引き受けた。
７０代の夫との間に実子はいない。養護施設などに勤め、２０代後半から里親になりたいと思い続け、定年の３年前に児童相談所に申し込んだ。「自分たちに育てられるだろうか」と心配した夫も、女の子の愛らしさに心を決めた。
生まれた直後から乳児院や養護施設を転々とし、家庭の温かさを知らない子だった。引き取った直後は２歳程度の言葉しか話せず、時々大声を出すなどパニック状態に陥った。それでも夫婦は「知識や社会のルールを少しずつ覚え、見違えるように成長した」と目を細める。
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企業経営者らが発達障害について学ぶ講演会が14日、大阪市北区のヒルトン大阪で開かれ、支援団体のメンバーが、就労機会の創出に向け理解を求めた。
同市港、大正の２区を中心にした市内の企業経営者や専門職らでつくる大阪西ロータリークラブが例会で行い、会員ら約70人が参加。発達障害児や家族らを支援するＮＰＯ法人「チャイルズ」（同市港区）の是沢ゆかり代表（43）が講演した。
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自分と同じ動きを他人がするのを見た時などに働く「ミラーニューロン」と呼ばれる脳の神経システムが、自閉症の人で正常に働いていることを確かめたと、米ニューヨーク大の研究チームが発表した。
ミラーニューロンは従来、他人の意図を理解する心の機能にかかわると考えられ、コミュニケーションが苦手な自閉症の人では、この働きに異常が起きているとの仮説が提唱されていた。
チームは脳画像装置を使って実験。正常な人との間でミラーニューロンの働きが変わらないことを確認した。自閉症の解明には、従来の仮説と異なるアプローチが必要とチームは指摘する。
引用：47News http://www.47news.jp/feature/medical/2010/06/post-344.html
発達障害のある幼児や児童の治療・教育法「応用行動分析（ＡＢＡ）」の普及に取り組むＮＰＯ法人「つみきの会」（明石市）が６日、神戸市中央区下山手通４の県民会館パルテホールで１０周年記念講演会を開く。
講師は、慶應義塾大の山本淳一教授（応用行動分析学）が「発達臨床におけるエビデンスにもとづいた支援」をテーマに講演する。これまで権威者の意見や現場の経験に委ねられてきた療育方法の選択を、「科学的な証拠（エビデンス）がどの程度あるのか」という観点から見直す試みが始まっているという。
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子どもにみられる注意欠陥・多動性障害（ADHD）の重症例のうちおよそ半数が、ひとり親家庭や母親の教育程度など社会環境的要因と密接な関係があるという報告が発表された。
スウェーデン・ストックホルム（Stockholm）にあるカロリンスカ研究所（Karolinska Institute）のアンダース・イェルン（Anders Hjern）氏らの研究チームが、ADHDの治療歴のある6～19歳のスウェーデン生まれの子ども8000人について調べ、小児医学誌「Acta Paediatrica」に今週報告が掲載された。
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